2月7日に参加申込みを締切とさせて頂きました。
多数の御参加ありがとうございました。
2022年1月12日(水)
※尚、事前にご来場の参加をお申し込みされた方には、
別途オンデマンド配信のご案内をさせていただきます。
参加申込み締切日を2月7日(月)まで延長しました。
2022年2月4日(金)
2022年2月14日(月)~28日(月)
沖縄ハーバービューホテル
平成27年10月1日にスポーツ庁が発足し、平成29年3月に第2期スポーツ基本計画(文部科学省,平成29年3月24日)が策定された。第2期スポーツ基本計画においては、スポーツ参画人口を拡大し、スポーツ関係団体がこれまで以上に新たな取組を行うとともに、異なる分野の関係組織と効果的かつ密接に連携・協働することにより、「一億総スポーツ社会」の実現に向けて取り組むことが求められている。
そこで、本会議では、スポーツ立国の実現に向けて、スポーツに関連する多様な人々が一堂に会し、研究協議や意見交換を行い、今後のスポーツ推進方策について検討する。
スポーツ庁、生涯スポーツ・体力つくり全国会議実行委員会(公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本レクリエーション協会、公益財団法人日本スポーツ施設協会、公益財団法人スポーツ安全協会、公益社団法人全国スポーツ推進委員連合、公益社団法人スポーツ健康産業団体連合会、公益財団法人日本パラスポーツ協会、公益財団法人健康・体力づくり事業財団、沖縄県)
体力つくり国民会議、厚生労働省、経済産業省
オンデマンド配信 | 令和4年2月14日(月)~2月28日(月) |
第2期スポーツ基本計画では「スポーツが変える。未来を創る。Enjoy Sports, Enjoy Life」をテーマに、①スポーツで「人生」が変わる!、②スポーツで「社会」を変える!、③スポーツで「世界」とつながる!、④スポーツで「未来」を創る!を4つの基本柱として、「一億総スポーツ社会」の実現に向けて様々な取組を進めてきたところである。今年度は第2期スポーツ基本計画の最終年度であり、これまでの施策を総括するとともに、令和4年度からの第3期スポーツ基本計画の策定に向けて取り組んでいるところである。第3期スポーツ基本計画においては、これまでの成果を国民生活に根差したレガシーとして、継承・発展させていくとともに、デジタル化の進展、少子高齢化・人口減少、地域間格差、持続可能な開発、男女共同参画・共生社会の実現等、国内外の様々な社会的課題や潮流を的確に捉えつつ、取組の方向性を明らかにしていくことが求められている。
そこで、これまで取り組んできた施策と、様々な社会的課題や潮流を踏まえたこれからのスポーツ推進方策について協議を行う。
「みんなで考えよう!これからの日本におけるスポーツの在り方~新たなるスポーツ基本計画の策定に向けて~」
人生100年時代を迎えるに当たり、生涯を通じて健やかに過ごすためには、運動・スポーツを通じて健康増進や健康寿命の延伸を実現することが必要不可欠である。スポーツは、心身の健康・体力つくりに役立つことに加え、一人一人の人生をより豊かに充実させ、地域社会を活性化させるなど多種多様な大きな力がある。
これからの日本においては、少子高齢化や人口減少、デジタル化の進展、地域間格差など様々な社会環境の変化や社会課題が予測されており、それらに応じたスポーツの在り方、推進方策を検討する必要性がある。
そこで、本セッションでは、これからの社会に応じたスポーツはどのようなものか、どう取り組んでいくべきか、様々な分野の専門家が集い、本音で話し合う。
ファシリテーター | 長嶺花菜 |
スピーカー |
|
「ポストコロナのスポーツ推進システムを模索する~地域スポーツの危機と学校運動部活動の連携をめぐる可能性~」 |
日本のスポーツ推進体制は、歴史的な構造転換が求められている。とりわけ生涯スポーツ推進体制の停滞と学校運動部活動をめぐる政策との非連続性は看過できない課題である。新型コロナ感染問題は、公共スポーツ施設の利用を制限し、生涯スポーツ推進政策の核であった総合型地域スポーツクラブ育成政策を危機的状況に追い込んでいる。その中でスポーツ実施率向上を目的に、Sport in Lifeの実現をスローガンとした施策が新たに展開されている。一方、学校体育をめぐっては、少子化や働き方改革を背景に、運動部活動の地域移行論や学校体育大会の多様化が模索されている。運動部活動の地域移行論は、学校教育活動の一環としての運動部活動の役割の確認とともに、我が国の体育・スポーツ大会の在り方や競技力向上システムの再検討に係る重要課題である。 新型コロナ感染問題や働き方改革などを契機とした生涯スポーツや運動部活動の動向は、我が国のスポーツ体制の再検討を迫るものである。本分科会では複雑化する生涯スポーツ推進体制の課題を確認するとともに、ポストコロナのスポーツ推進体制の可能性について議論する。 |
コーディネーター |
柳沢和雄(武庫川女子大学健康・スポーツ科学部教授/(公社)全国スポーツ推進委員連合 専務理事)
|
パネリスト |
松永敬子(龍谷大学経営学部 教授)
【地域スポーツの現状と政策イノベーションの可能性】 神谷 拓(関西大学人間健康学部 教授)
【運動部活動の意義と課題からみた生涯スポーツとの連携の未来】 松田雅彦(大阪教育大学附属高等学校平野校舎主幹教諭)
【子ども・保護者・地域住民の未来の生活を描く】 |
「ICTを活用した情報提供と指導者養成・支援の在り方を考える~withコロナ、afterコロナを見据えて~」 |
コロナ禍における自粛生活の長期化は、各世代に共通して運動不足やストレスによる健康への二次被害をもたらし、子どもの体力低下や高齢者の生活不活発によるフレイルの進行が懸念されている。 こうした中、自宅や少人数で楽しく取り組める運動・スポーツコンテンツへのニーズが高まり、スポーツ団体や自治体、企業なども、動画コンテンツの配信など、情報提供の取り組みを強化している。 また、コロナ禍においては、スポーツ指導者の養成講習会にも大きな影響を与えている。これまでのような対面集合形態での開催方法が困難となったため、オンライン方式やオンデマンド方式といった非対面の方法を導入せざるを得ない状況となり、実践力のある指導者の養成が課題となっている。 そこで、本分科会では、コロナ禍におけるスポーツ団体や行政の情報提供の取組を紹介しながら、これからの時代を見据えた望ましい情報提供の在り方について検討する。また、ICTやIoTなどを活用したスポーツ指導者の養成方法等についても、具体的な事例をもとに展望する。 |
コーディネーター |
吉田 伊津美 氏(東京学芸大学教授)
|
パネリスト |
中井 聖 (大阪電気通信大学 医療健康科学部 健康スポーツ科学科教授)
「ICTを活用したレクリエーション支援と指導者養成 久保 宗之(群馬県嬬恋村未来創造課係長)
「村を担う働き世代の元気を応援!嬬恋村ウェルネスチャレンジキャラバン」 富澤 佑也((公財)日本スポーツ協会スポーツ指導者育成部育成課主事)
「ICTを用いたスポーツ指導者の養成」 植田 尚史((公財)日本レクリエーション協会 総務部長)
「オンラインを活用した健康スポーツに関する情報提供」 |
「これからのスポーツと健康づくりの関係~健康長寿社会を目指したさまざまな試み~」 |
生涯を通じたSports in Lifeを実現するにあたり、スポーツは、健康づくり、ビジネス、街の活性化、ソーシャルキャピタルなど、相互に影響しあい展開されていく。それだけスポーツはさまざまな力や側面を持つといえるが、何かのためのツールではない。例えば、健康のためにスポーツをしなければならないのではなく、スポーツを楽しむことで自ずと健康度が増したり、体を動かす文化や街であることが生活の中にスポーツを存在させるのである。 本分科会では、エイサーやゆいまーるといった独特の文化を持つ沖縄県での健康づくりや、日本がスポーツクラブ先進国として目標とするドイツの人々のスポーツと健康の捉え方について報告し、改めて生活とともにあるスポーツや身体活動と健康づくりとの関わりと、これからの在り方について考えたい。 |
コーディネーター |
金城 昇(琉球大学教育学部客員教授)
|
パネリスト |
沢井史穂
(日本女子体育大学健康スポーツ学科教授 /(一社)日本体育・スポーツ・健康学会理事) 「運動・スポーツが健康に与える効果と指導者の役割」 神谷義人(名桜大学人間健康学部スポーツ健康学科助教/健康運動指導士)
「健康長寿おきなわの復活を目指して~ゆいまーるを活用した沖縄型健康づくり~」 高松平藏(ドイツ在住ジャーナリスト)
「健康をデザインするドイツの暮らし方」 樋口 毅
((株)ルネサンス健康経営企画部部長/(公社)スポーツ健康産業団体連合会事業部会委員/(公財)健康・体力づくり事業財団理事/(NPO)健康経営研究会理事/健康運動指導士) 「健康経営から考える、人生100年時代のスポーツと健康づくりの関係」 |
「障がいの有無に関わらず誰もが利用しやすいスポーツ施設の在り方」 |
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)が終了した。開催が決定した2013年からの8年間、国や地方自治体、スポーツ団体等によるパラリンピックムーブメントの推進によって、障がい者スポーツや障がいに対する国民の理解は大きく進んだ。一方で、障がい者のスポーツ環境(活動の場所や機会等)の改善は十分とは言えず、障がい者のスポーツ実施率も横ばいである。パラリンピックの開催で障がい者のスポーツに対する人々の関心が高まっている今こそ、スポーツ関係者と福祉関係者が連携・協力し、障がい者が身近な地域で日常的にスポーツに親しめる環境を創出していくことが求められている。 この分科会では、障がいの有無に関わらず誰もが気軽に利用できるスポーツ施設の在り方をテーマに、東京2020大会開催決定から今日までの障がい者のスポーツ環境の変化を概観しつつ、公共スポーツ施設と障がい者スポーツ専用施設における障がい者の利用促進の特徴的な取組みや、障がい当事者が考える施設利用の課題などを共有することで、誰もが利用しやすいスポーツ施設とは何かについて議論を深める。 東京2020大会の終了を新たなスタートと位置づけ、地域における今後のスポーツ活動環境の理想像(目指すべき姿)をフロア全体で考えたい。 |
コーディネーター |
澁谷茂樹((公財)笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 シニア政策ディレクター)
|
パネリスト |
吉田覚(船橋市運動公園 渉外担当 シニアアドバイザー)
「障害の有無にかかわらず誰もが利用しやすいスポーツ施設の在り方 北村大河(高知県立障害者スポーツセンター 所長)
「障害者スポーツセンター・障がい者スポーツ協会としての取り組み」 喜納翼(東京2020パラリンピック競技大会日本代表選手:女子車いすマラソン)
「障害当事者がみるスポーツの活動場所」 |
※第4分科会における「障害者」の表記については、固有名詞として使用されている「障害者」以外は「障がい者」とする。
オンデマンド | 1000名 |
地方公共団体関係者、スポーツ・レクリエーション団体関係者、各種産業界関係者、学識経験者、その他関係者
締切日 |
本会議に参加を希望される方は、以下のURLより申込みをお願いします。
https://singlecast.gakkaitv.net/stream/211217342
なお、インターネットによる申込みができない場合は、下記までお問合せください。
生涯スポーツ・体力つくり全国会議2022事務局
TEL 098-869-4220【㈱沖縄コングレ内】
E-mail:lifelongsport22@okicongre.jp
お問合せ時間:9:30~17:30(土日祝日除く)
※年末年始は2021年12月28日(火)~2022年1月4日(火)までお休みです。
参加費 | 1人2,000円 |
本全国会議への参加申込みは、以下の事項に同意の上お申込みください。
詳細及びその他不明な点については、下記にお問合せをお願いします。
スポーツ庁健康スポーツ課健康・体力つくり係 Tel. 03-5253-4111(内線2998) |
公益財団法人日本スポーツ協会スポーツプロモ―ション部国内課(実行委員会事務局) E-mail:shougai@japan-sports.or.jp |
本全国会議は、以下のとおり各主催団体の公認資格に係る更新のための研修・単位等に該当します。
御不明な点は、各団体にお問合せをお願いします。
生涯スポーツ・体力つくり全国会議2022事務局
TEL 098-869-4220【㈱沖縄コングレ内】
E-mail:lifelongsport22@okicongre.jp
お問合せ時間:9:30~17:30(土日祝日除く)
※年末年始は2021年12月28日(火)~2022年1月4日(火)までお休みです。
このページは現在準備中です